職場での腰痛は、休業４日以上の職業性疾病のうち６割を占める労働災害となっている、近年は高齢者介護などの社会福祉施設での腰痛発生件数が大幅に増加している状況があることから、改訂が行われたとの事です。

 指針の構成は、以下のとおりです。
(1)一般的な腰痛予防対策の総論
【1】はじめに（指針の趣旨・目的等）
【2】作業管理（自動化・省力化、作業姿勢等）
【3】作業環境管理（温度、照明、作業床面等）
【4】健康管理（腰痛健診、腰痛予防体操等）
【5】労働衛生教育（腰痛要因の低減措置等）
【6】リスクアセスメント、労働安全衛生マネジメントシステム
(2)作業態様別の対策（腰痛の発生が比較的多い５つの作業）
【1】重量物取扱い作業
【2】立ち作業（製品の組立、サービス業等）
【3】座り作業（一般事務、ＶＤＴ作業、窓口業務、コンベア作業等）
【4】福祉・医療分野等における介護・看護作業
【5】車両運転等の作業（トラック、バス・タクシー、車両系建設機械等の操作・運転）

 主な改訂事項・ポイント
　・介護作業の適用範囲・内容の充実
　・リスクアセスメント、労働安全衛生マネジメントシステムの手法を記述
　・一部の作業について、職場で活用できる事例を掲載（チェックリスト、作業標準の作成例、ストレッチング(体操)方法など）

厚生労働省が発表している資料では、図入りのかなり詳しいチェックリスト例も記載されている。

厚生労働省ＨＰ「職場における腰痛予防の取組を！」・・・・。

上記の事は介護の現場では認識しているそうですが一部では腰痛は必然的と思われて、ベルトをつけて作業し、自分での腰痛対策はされていないそうです。

介護施設での出張・訪問カット中に施設内でスタッフが腰を痛めて歩けなくなって騒いでいるところに遭遇しました。

救急車を呼ぼうか話している現場で一時的に痛みを止めて歩けるようにしてあげたのです。

その後にタクシーを呼んで歩いて病院へ行ったそうです。

後日、病院での痛み止めの注射と薬で落ち着いたのか、現実にまた起きてしまう腰痛に対策のお話をしても確かに耳をかさない傾向にありました。